この記事を読んでいる人は、
- 通勤がしんどくて会社に行くのが辛い
- 人間関係がうまくいかなくて会社に行きたくない
- 今の仕事がしたくないから会社を辞めよう
と思ってる人だと思います。
でも、いきなり会社を辞めてしまったら家族がいる人は特に収入面はどうするつもりですか？
また、すぐ次の仕事も見つかるだろうと何も考えなしに辞めてしまっては、次の新しい転職先が決まっても同じように繰り返してしまい、経歴に傷がついてします。
そこで辞める前に一度よく考えてみましょう。
やめる理由を再度確認する。
会社を辞める理由が、転職するとこで解決するものであれば辞めることも有りだと思います。
しかし、転職となれば、新しい会社に面接を受けに行ったり、新しい環境に適応し直すなど立場も一から再スタートすることになり大変な労力が必要です。
安易に今の会社から抜け出したいが為に、新しい職場にいっても解決しないことも多々あるので退職を決意する前に辞める理由をしっかり再確認することが大切です。
残業が多い。プライベートの時間が少ない
IT企業に多いのが、最低限の人数で納期に間に合わせるために、終電まで残業したり泊まり込みで仕事をしたりとプライベートの時間が少なかったり、休みが全然取れなかったりと仕事とプライベートの時間のバランスが取れていないなど。
こういった問題は職種次第では改善が可能です。
しかし、同じ業界では解決できないことも多いので、同職種で転職を考えているのであれが他に不満がない限り難しいでしょう。
人間関係
- 上司が言い出したことが数日後には全然違うことを言い出す
- 陰口などのいじめ
- 同じ職場の人の匂い（香水、体臭など）や、不快なことがある
こういった場合は、他の職場でも普通にありえることでもあるので改善するような方向にもっていったほうが懸命です。
陰口などは一度でもはじまると言い出す人がいなくならない限り難しいと思いますが、どうせなら退職するつもりであればガツンと言ったりましょう！
仕事をやめてしまえば町中で偶然会うぐらい、ほぼ『関わることもない人』なので、気にすることはないです。
僕は若い時に、自分だけじゃなく周りにもパワハラに近いことをしていた上司を上に訴えかけたことで退職させることができました。
会社としては、経営に必要な人員（人数や人材）を守ることを優先します。
逆に何も対応してくれない場合は、会社自体の体質の問題があるので早々に退職し、新しい会社へ転職しましょう。
そのような会社は業績が黒字でも近いうちに人材不足で経営は苦しくなるのが目に見えています。
退職すると決めたら一時的でも収入面を考える
退職することを決意した場合、退職日を決めるのは次の就職先が決まってから設定することがベストです。
すぐに就職が決まらない、気持ちが滅入ってしまいすぐに働けない。
でも家族がいてるから収入も考えないといけない。
といった、余計に気持ちがしんどくなるループにはまってしまうこともあると思います。
そこで、国が用意している制度を利用し、数日～数ヶ月の間だけでも精神面を整える時間とお金を用意できるようにしましょう。
失業手当をもらう
雇用保険を加入している期間や退職理由によって受給できる金額や期間がかわります。
まず、自己都合退社の場合は待機期間が3ヶ月あり、4ヶ月目からの申請になる為、失業保険を受給するより転職することをおすすめします。
会社都合で退職する場合のみ、一時的な収入として検討できます。
例えば、以下の条件の場合、
最大で180日間、一日あたり7,495円が上限（合計：1,349,100円）受給できます。
一日あたりの基本手当日当は、
離職した日の直前の6か月に毎月きまって支払われた賃金（賞与等は除く）の合計を180で割って算出した金額の50～80%です。
- 30歳以上35歳未満
- 雇用保険に加入している期間が5年以上10年未満
- 会社都合（特定受給資格者、特定理由離職者）で退職
下記のような内容で自分から退職を申し出るしかない自己都合退社になってしまい泣き寝入りになってしまうことが多いです。
しかし、必要な証拠を準備しておけば自己都合での退職はなく会社都合へ変更させることも可能になります。
賃金が、 当該労働者に支払われていた賃金に比べて85％未満に低下した （又は低下することとなった） ため離職した者 （当該労働者が低下の事実について予見し得なかった場合に限る。）
→給与明細が証拠になるので可能です。会社の経営者もバカではないので通常は有りえませんが、業績不振などによる賃金カットの場合があるので0ではないです。
※業績不振などの給料カットで10%以内にする多いのはこのためです。
上司、 同僚等からの故意の排斥又は著しい冷遇若しくは嫌がらせを受けたことによって離職した者、事業主が職場におけるセクシュアルハラスメントの事実を把握していながら、雇用管理上の必要な措置を講じなかったことにより離職した者及び事業主が職場における妊娠、出産、育児休業、介護休業等に関する言動により労働者の就業環境が害されている事実を把握していながら、雇用管理上の必要な措置を講じなかったことにより離職した者
→この場合での自己都合退社が、一番理不尽ですよね。
ボイスレコーダーなどで会話を録音しておくなど証拠を集めるには労力がかかりますが会社都合に変更をさせることも可能になります
その他、会社都合にあたる条件はハローワークのサイトを参考にしてみてください。
傷病手当をもらう
傷病手当がもらえる対象者は「健康保険加入者」です。
傷病手当をもらえるには下記の条件が必要になります。
- 業務外の病気やけがで治療中
- 病気やけがで仕事ができない状態
- 仕事を休んでいる期間中に給与の支払いがない日が4 日以上ある
『傷病手当金の支給日額』
支給開始日以前12ヵ月間の標準報酬月額の平均額÷30日×2/3
最大1ヶ月半、受給可能
自分でも気づいていない間に、実は精神的な病気になっていることがあります。
仕事を辞めようと思った時に体調はどうですか？
→よく眠れない
→風邪でもないのに長期間咳が止まらない
→仕事に行く前に吐き気が襲ってくる
などの症状になってしまっている場合は、鬱の可能性が高いため病院に行くことをおすすめします。
鬱には色々種類があり、実際に私はどうしても『したくない業務』を振られ、立場上断れずに仕事をしているいました。
業務開始数日後から、なぜか咳がずっと止まらず内科へ行きましたが、喘息と診断され「吸入ステロイド薬」を処方され、使用していても一向に改善されませんでした。
しかし、その『したくない業務』から外れてから数日後には、薬を飲むなど何もしていないのに症状はなくなりました。
後々、気づきましたがこの症状は精神的にきているものでした。
このような状態の時に
医師から「療養の必要があるため、休職するように。」という診断書をもらい、会社側に提出すると会社側は出社させることができなくなります。
また、この状態では一時的な収入目的で傷病手当をもらう、というよりも身体を治すことが最優先です。
正当な理由でもらえるものはもらい、きっちり身体を治して社会復帰するのは当たり前の行為なので問題ないですが、鬱のふりをして受給するのは不正受給にあたり罰せられますので勘違いしないようにしてください。
まとめ
仕事を辞めることは簡単です。
しかし、辞めたあとの方が大変なので、次に進めるように利用できるものは利用するのは大切なことです。
ちなみに失業手当を受給期間中に就職が決まると残りの支給日数によって再就職手当がもらえるので、転職がんばりましょう！
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